熊本地震で思うこと!!

こんにちは。”私たちにちょうどいい家(R)プロジェクトDaihyoTV”の木内淑規(きのうちとしのり)です。

先日、熊本でおこりました地震を受け亡くなられた方々へ哀悼の意を表明すると共に、被災された方々に心よりお見舞いを申し上げます。まだ余震が続いている状態ですので、皆様が早く元の生活に戻れるよう心よりお祈り申し上げます。そしてできる限りのご支援をさせて頂きたいと考えております。

毎年のようにおこる自然災害ですが、東北大震災から、5年経ち、ついに大規模な地震が起こりました。ニュースでは家屋の倒壊や、家の中の家具に押しつぶされ、被害を受けたという事をたくさん耳にしております。

地震大国の日本では、もちろん国が定めた、耐震基準というものがあります。しかし、このような被害が出るのも事実です。これから家づくりを考えるうえで、耐震基準は当然として、新たな地震対策を考えることも必要かもしれません。

基本的な家づくりの地震対策というと耐震・免震・制震という言葉を耳にするかと思います。

これらの特色を簡潔に表現すれば、

耐震 → 揺れに耐える

制震 → 揺れを吸収する

免震 → 揺れを伝えない

という感じになります。

イメージとしては、耐震は揺れに対して耐えきるお相撲さんタイプ。

制震は相手の力を受け入れて利用する柔道家タイプ。

免震は相手の力を様々に逃がす工夫を懲らす合気道家タイプ。

という印象です。

「耐震」は建物を頑丈な造りにすることにより地震によって壊れないようにする技術です。

「制震」は建物が揺れるときの振動エネルギーを熱エネルギーに変換して吸収することにより建物の損傷を防ぐ技術です。

「免震」は建物を地面と切り離して、揺れを伝えないようにする(建物と地盤の間にゴムなどの装置を設置し、地震の揺れを伝わりにくくする)技術です。

いまのところ建築基準法には耐震基準しかなく、制震基準や免震基準はありません。国で定めている性能試験が「耐震」しかなく、「制震」「免震」を評価する仕組みがまだ国に無いのが現状です。

各社の制震・免震装置も「自社試験」の結果であって、「国の基準」を獲得しているというわけではありません。それは耐震と制震・免震の比較をしても耐震が変形に「抵抗する」構造であるのに対し、制震・免震が「変形を受け入れる」構造であるため、制震と耐震・免震は同一の基準で判定することが難しく、全く別の判定基準が必要になるからです。

これは戦後、日本の建築はずっと剛構造の耐震が標準だったためです。

しかし、五重塔に代表される柔構造の伝統建築の研究はまだ始まったばかりであり、これから徐々に制震基準や免震基準が登場すると思われます。

そこで、今回は、制震と免震をさらにわかりやすくお伝えします。

制震装置と免震装置の違い!!

もう一度、免震と制震を整理してみることにします。

「制震」をひとことでいうと、揺れを軽減すること

「免震」とは、ひとことでいえば、揺れを建物に伝えないということ

そして、よく耳にする「耐震」とは、揺れに耐えるということになります。

「耐震住宅」というからには、建築基準法で定められた耐震性能をクリアしているべきだと思いますが、建築基準法の耐震性能はこれまで何度も改正されています。そのため、既存住宅のすべてが「耐震住宅」とはいえません。

制震装置や免震装置がもっと普及してくれば、「耐震住宅」より耐震性の高い「免震付きの住宅」や「制震付きの住宅」が珍しくない時代がやってくるでしょう。

下に免震と制震のそれぞれの特徴と違いをまとめてみました。

免震 制震
ひとことでいうと 揺れを伝えない 揺れを軽減する
建物の損傷 大幅に軽減 軽減
家具などの転倒 大幅に軽減 軽減
コストの目安 250万〜400万円 50万〜100万円
地盤の制約 ある ない

 ◆ひとことで表現するなら「天才」と「秀才」!!

「免震は天才」、「制震は秀才」

これは、免震と制震のみで性能の違いについて、わかりやすく表現するならと、説明するときの言葉です。

■免震装置は、大地震が発生したときに、

建物の損傷や家具の転倒を防ぐという点では、抜群の効果を発揮します。まさに、天才です。

しかし、中小の地震では作動しない(震度4〜5程度で作動)とか、価格が高いとか、液状化するような地盤には向かないなど、融通のきかない分野や設置の制約があります。

■秀才の制震装置は、一部にずば抜けて効果を発揮するのではなく、

おしなべて全ての項目に優秀な成績をおさめるというわけです。

建物の変形やねじれにも有効で、損傷や家具の転倒を軽減することはもちろん、免震に比べればはるかに低価格ですし、地盤やプランの制約も少ないからです。

 

いずれにしても、これだけ地震の日本では、「耐震住宅」であることは必須条件です。

制震装置を標準仕様やオプション仕様で用意している建築会社が少なくありません。また分譲住宅でも、制震装置を設置している例が目につくようになってきました。採用している装置の詳細は住宅メーカーや物件によって異なり、地盤、プランや予算など、家を建てる側の条件もさまざまです。

地震に対して、一番有効なのは「ベタ基礎⁺ツーバイフォー工法」です。その建物にさらにオプションで下記の「地震エネルギー制震システム」で補強するのが、現在の所、最も費用対効果に優れると思います。

kaneshin

440,000円(税別)(ZERO-CUBEの場合)

建築基準法で定める耐震性より上の性能を求める人が増えているのは事実です。今回の大地震を踏まえたうえで、これからは制震装置または免震装置を選択していく時代になりつつあると言えるのではないでしょうか。

それでは、また。